ウェブ集客の基礎知識
ウェブサイトのドメインとサーバとは
ウェブサイトを制作するときに必ず必要になるものがドメインとサーバです。初めてドメインとサーバという言葉を初めて聞く方も多いと思います。
ドメインとサーバ、自分で取り扱うにはよくわからない。業者に任せていたら高額の請求が来たなど、知らないとトラブルになるケースもあります。
今回は、ドメインとサーバについて、いったいどんなもので、何に料金が発生しているのかをご紹介します。
ドメイン・サーバとは
インターネット上でウェブサイトを制作するのは、現実の世界で例えると、社屋や店舗を構えることと同じです。社屋や店舗を構えるとき、土地を探し、建物を建造するというように、インターネット上で土地を探して、ウェブサイトという建物を構築します。
ドメインとは
「ドメイン」とは、ずばり住所です。地球上で位置を示すことができる「緯度経度」と同じように、インターネット上の世界でも、どこにあるコンピュータなのか場所を示す「IPアドレス」というものがあります。
この「IPアドレス」は「192.168.0.1」というように数字のグループで表現されます。例えば、インターネットのブラウザでURLの入力欄に「142.250.196.131」と入力すると「google.com」のページが表示されます。
「IPアドレス」でもウェブサイトがある場所を表すことができますが、会社の場所を誰かに伝えるときに「緯度経度」の数字で伝えるよりもまずは「住所」で伝えるように、ウェブサイトも「IPアドレス」ではなく、「ドメイン」で伝えた方が相手に伝わりやすくなります。
そしてこの「ドメイン」は、申込する方が好きな名称で申請することが可能です。当ウェブサイトのドメインは「888web.jp」ですが、「web888.jp」でも「web-senryak.jp」でも取得は可能です。
サーバとは
次に「サーバ」とは、ずばり土地です。インターネット上の土地であり、サーバという土地の上にウェブサイトという建物が建っていると想像してみてください。
サーバはその目的によって、ウェブサイトを構築するための「ウェブサーバ」、メールを管理するための「メールサーバ」、データを管理するための「データベースサーバ」など役割事機能を分けて別々になっていることもあります。
ドメイン・サーバの料金の違い
ドメインの料金
ドメインを取得しようとすると、取得するドメインの種類によって、金額が異なります。ドメインの種類は「.co.jp」や「.jp」など、ドメインの末尾のドットの後ろをみて判断ができます。
料金の違いをみると「.co.jp」や「.jp」は、「.com」や「.net」よりも取得するための料金が高額です。
料金の違いはドメインを取得できる条件によって異なり、「.co.jp」は、日本国内で登記を行っている株式会社、有限会社、合同会社、合名会社、合資会社など法人のみで、1組織につき1ドメインのみ取得が可能という条件があるため、申請時に審査を要します。そのため費用も他のドメインよりも高額になります。
また「.jp」は「.co.jp」よりもの審査基準は広く、日本国内に所在地を置く個人や企業が取得可能になっており、「.co.jp」よりも取得費用が安くなっています。
そして、「.com」や「.net」は誰でも取得可能なドメインのため「.jp」よりもさらに安くなっているのが特徴です。
「.com」や「.net」以外にも、ドメインの種類は数多くあり、「.jp」のような国別ドメインは、「.uk」＝イギリスなど各国にあります。
安いドメインは悪用されやすい
取得費用が安い「.com」や「.net」は、取得条件に制限があまりないので、なりすましや悪用されるケースも近年は問題になっています。
そのため、取得条件の厳しい「.co.jp」や、国別ドメインの「.jp」などのほうが検索エンジンから信頼されやすい傾向もあり、利用者からの信頼を得やすいドメインと言えます。
成り立ちが特殊な「.com」
ドメインのなかでも、「.com」は特殊で、インターネットが一般に公開されて最初に登場した歴史の古いドメインで、企業や商取引に関連するWebサイトに使用することを目的にしていたため、多くの企業やサービスのドメインは「.com」が主流になっています。特に、アメリカでは、国別ドメインの「.us」よりも誕生が古いため、ほとんどの企業は国別ドメインではなく「.com」をそのまま利用して現在まで至っています。
サーバの料金
サーバは現実の世界で例えたとき「土地」と表したように、サーバの料金の違いとして「土地の広さ＝データ容量」が一つの判断基準になります。
土地の広い（データ容量が大きい）ければ料金も高くなります。データ容量以外では、料金が高くなれば使用できる機能が多い、コンピュータの初期能力が高いなどという傾向が見られます。
「レンタルサーバ」と「自社サーバ」
土地に該当するサーバを利用するためには、専門業者から借りる「レンタルサーバ」、コンピュータを自身で用意する「自社サーバ」と大きく２つの方法があります。
